経営計画の立て方（21）

①　過去、最低でも3期の「損益計算書」のそれぞれを、「変動費」と「固定費」に分解し、「変動費率」・「限界利益率」・「固定比率」を算出しておく。

②　「売上高」・「変動費」・「加工収入」（売上高-変動費）・「限界利益」・固定費（人件費から役員報酬を除く）・「経常利益」のそれぞれを従業員数で除し、従業員一人当たりの収益分析を行い、同業他社の「上位」・「中位」・「下位」のどこに位置しているか、もしくは「同業平均」との乖離(差異の大きい部分)に着目する。

③　同様に過去3期の「貸借対照表」から「使用総資本」・「流動資産」（「現金預金」・「受取手形」・「売掛金」・「棚卸資産」・「その他の流動資産」）「固定資産」（有形固定資産）「繰延資産」・「流動負債」（支払手形：除く設備　・「買掛金」・「短期借入金」・「その他の流動負債」）・「固定負債」（長期借入金）・「自己資本」・「割引手形・譲渡」から「回転期間」を算出し、「同業他社」の回転期間と比較　あわせて「流動費比率」・「当座比率」・「自己資本比率」・「固定長期適合率」・「借入金依存度」などの「安全性」も同業他社の「上位」・「中位」・「下位」のどこに位置しているか、もしくは「同業平均」との乖離(差異の大きい部分)に着目する。